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We Are The Worldでは世界は良くならなかった | 利潤を回ながら投資を行う【ベイス・オブ・ザ・ピラミッド】

こんにちは、ゆえです。
いつも体験談ブログを見ていただきありがとうございます。

この記事では、アフリカのインフラや有償援助について書いています。

アフリカの貧困地域のために何ができるのか。

おそらくアフリカの問題と言われても、教科書で見た知識をもとに貧しい国が多いと言う認識しか持っていないような気がします。

現在のアフリカは成長の真っただ中に立っていて、援助がうまく機能すれば、巨大なマーケットが生まれ、ものすごい消費大国になる可能性があると思います。

世界の投資家もアフリカに注目しています。

それではお付き合いください。



We Are The Worldでは世界は良くならなかった | 利潤を回ながら投資を行う【ベイス・オブ・ザ・ピラミッド】


アフリカでは固定電話の回線を作るより、無線のアンテナを立てる方がコストが安い場合も多いことを理由として、携帯電話のインフラの拡大が先に進みました。

インフラをドローンなどで整備するプランも上がったりしていますし、イノベーションの起こる場所としてかなりホットな印象があります。

アフリカの農村地帯ではMペサと言う電子決済が発達しています、アフリカでは近隣に銀行が少ないことから携帯電話の電子決済の方が便利です。

Mペサとは?

Mペサは、ケニアの通信会社Safaricomと、南アフリカ共和国のボーダコムによる、携帯電話を利用した非接触型決済、送金、マイクロファイナンスなどを提供するサービス。
出典:Wikipedia

この例に限らず、日本よりアフリカの方がよっぽど進んでいると言うことが、実は結構あります。

ゆえ
ゆえ
現在でも貧困や飢餓の問題がある国や地域が残っていますが、サハラ砂漠より南の国の多くが、劣悪な環境にあった90年代までとはかなり状況が違ってきている場所も多いと言うのは押さえておく必要があります。




利潤を回ながら投資を行うベイス・オブ・ザ・ピラミッド(英語: base of the pyramid)

アフリカへの投資では、ちょっと前からベイス・オブ・ザ・ピラミッド(英語: base of the pyramid)BOPと言う考え方がよく言われるようになりました。

ゆえ
ゆえ
ピラミッドの底辺にあたる貧困層に普及する商品を開発することで、企業として利潤を回ながら社会を変えていこうとする発想です。
わに
わに
アフリカの国々では、石鹸や化粧品が小さいパッケージで安い値段で売られていて、現地の人たちの経済力でも、とりあえず買えるようになっています。

袋詰めやボトル入りだと高くて買えないけど、1回分のシャンプーや1回分の石鹸なら買えるから、それを大事な場面で使うために購入する。

1回分だから売り上げは微々たるものだけど、アフリカのように人口が多いと結構な金額になります。

今後、彼らが豊かになっても貧しかった時代に憧れたブランドはずっと覚えているはずですから、先行投資になるという考え方です。

日本企業もアフリカに投資をしていて、サラヤと言う消毒のメーカーがかなり積極的に投資をしています。

「外から帰ったら手を洗いましょう!」と言う一大キャンペンをやっていて、そこで「せっかくだからサラヤの液体石鹸で洗おうか」と言う形で、ブランドのイメージを刷り込んでいく。

これがすごく効果的です。



We Are The Worldでは世界は良くならなかった


国際的な人道支援のあり方を考えると、個人個人が思い浮かべる具体例として1985年に行われた、20世紀最大のチャリティーコンサートが思い浮かぶと思います。

立案者は

  • マイケル・ジャクソン
  • ライオネル・リッチー
  • クインシー・ジョーンズ
  • マイケル・オマーティアン

世界的に有名なアーティストばかりでしたね。

1億人の飢餓を救うと言うスローガンのもと、アフリカ難民救済を目的とした大規模なコンサートが行われました。

つちのこ
つちのこ
ですが、世界的なミュージシャンが集結し多額の資金を集めたにもかかわらず、難民問題の直接的な解決にはつながりませんでした。

その意味では「We Are The World」のようなチャリティーの実効性は限定的だったと思います。

認知度向上と一時的な意識改革にはなったが

ゆえ
ゆえ
もちろん、認知を向上させる上での効果は絶大だったと思いますが、食料援助のみが必要なわけではなく、その点では間違ったブームだとも言えると思います。
ただお金をばらまけば解決する問題ではなく、根本的な改革が必要だったと感じました。




日本は昔から興味深い援助をしている【ODA】


日本は海外援助を行う際、非常に低金利ではあるけれど、返してもらうことが前提の有償援助と言う形式をとってきました。

このおかげで、戦後行ってきた様々なODA(政府開発援助)も、実は今かなりお金が返ってきています。

ゆえ
ゆえ
有償援助を基本とする日本のスタイルは、ヨーロッパ、特に北米からは「貧しい国に返済を迫らなくてもいいじゃないか!」と批判されています。
しかし、日本があえてこのやり方を選んでいることにも明確な理由があります。
かものはしかも
かものはしかも
日本は敗戦後、世界銀行からお金を借りました。
返さなければならないと言うプレッシャーの下で一生懸命、復興に励み、結果として高度経済成長を迎えることができました。

こうした自らの経験があるからこそ、返済義務を負わせたほうが責任感を持って取り組むはずだと考えています。

さもなければ、モラルハザードが起きて結局無駄遣いになると言う思想を持っています。

あまり知られていない事実ですが、日本はあえて寄付とは逆のアプローチを行ってきたと言うことです。



有償援助が1つのキーワードになる

ゆえ
ゆえ
情けは人のためならずと言う言葉がありますが、最近は「情けをかける事はその人のためにならない」と言う間違った意味で理解されていることもありますが、本来は「情けをかけるとその人がまた誰かに情をかけ、ぐるっと回って、いつしか自分に返ってくる」と言う意味があります。

大企業がスタートアップ企業に投資をするのもこれらの理由があり。

  • 金銭的利益
  • それに付随して人・物・金
  • エコシステム

このような魅力があるケースも多いと思います。

昔助けられたから今度は助ける

大企業もかつては投資に助けられたし、スタートアップを支援することで、彼ら自身も恩恵が得られる。

成長の可能性を持った地域は非常に貴重で、新しいインフラの構築や、有能で安価な人材の確保といった、その地域でしかできないことがたくさんあります。

先進国から見ると、開発途上であること自体が1つの価値で、そこに長期的な投資を回す事は、戦略的に大きな意味があります。

ただしそれは、短期で結果を得られるような投資ではなく、5年~10年の期間でリターンを得ることを期待している場合が多いですが、途上国の投資は数10年、下手をすれば100年単位のスパンで考えることが必要かもしれません。

このような持続可能な目標については過去にSDGsの記事で詳しく書いています。

シングルマザーの貧困も問題に

日本ではシングルマザーの貧困が問題になっています。

相対的貧困といって、普通の賃貸に住み、贅沢をしない食事をし、服装もユニクロや西松屋で節約しているけれども、養育費で貧困になってしまう。

短時間で効率よく稼ぐためにパパ活としているシングルマザーも多くいらっしゃいます。

1時間5000円が相場となっているので、子供を幼稚園に預けている間にランチデートで生活費を稼ぐのも持続可能な手段と言えるかもしれません。